カテゴリー : リサーチ

フランス大統領選挙も番狂わせが起きる!?


この記事の所要時間: 250秒 〜 350秒程度(1670文字)


今週末の日曜日、4月23日に2017年フランス大統領選挙の1回目投票が行なわれる。欧州連合(EU)離脱を決めたイギリスの国民投票、トランプ氏当選となったアメリカ大統領選挙に続き、意外な結末となるのか。接戦という予想も加わり、これまでのフランス大統領選挙より注目を集めているのは確かだろう。
 
本来、選挙の結果は投票箱の蓋を開けるまではわからないはず。それなのに、「意外な結末」と言われるのは、イギリスの国民投票も、アメリカの大統領選挙も、事前の世論調査の結果と違ったからだ。では、今回のフランス大統領選挙はどうなるのか。結論から言ってしまえば、今回も世論調査からの番狂わせが起きる可能性はあるように思う。
 

 
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プレミアムフライデー、実施はたった120社?


この記事の所要時間: 30秒 〜 40秒程度(1791文字)


先月の最終金曜日(2017年2月24日)から、プレミアムフライデーがスタートした。その効果を疑問視する声もあったが、売り手側の大手百貨店は「前年2月の月末金曜日(26日)対比で4社ともに売上高が伸びた」とのこと。これを「一定の効果」と評価しており、売り手側のプレミアムフライデーはしばらく継続しそうだ(参考:大手百貨店、プレミアムフライデーは「一定の効果」 継続へ|ロイター)。
 
一方、この消費喚起キャンペーンで気になったのが、記事の見出しにもした「120社」という数字。買い手側である消費者に、早帰り等でいつもより多くの時間を与えた企業はこれしかなかったというのだ。自分が最初に見たのはスポーツニッポンのプレミアムフライデースタートも…早帰りは120社程度にという記事だった(強調は筆者)。

〔略〕
この取り組みが広まれば、個人消費を押し上げる効果も期待されるが、早帰りや休暇取得の推奨など特別な対応をしたのは大企業を中心に一部にとどまった。経済産業省によると、プレ金に参加できるよう早帰りなどの対応をした企業は120社程度とみられる。

 
「あれだけ騒いで、早帰りを実施したのはたったの120社?」というのが、最初に思った正直な感想だ。しかし、よく考えると、この数字には「含み」がある。120社という数字を、そのまま真に受けてはいけないのだ。
 

Photo credit: klipsch_soundman via Foter.com / CC BY-SA

 
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何にセンサーを付けるか、それが問題だ!


この記事の所要時間: 250秒 〜 350秒程度(1643文字)


イギリスでおもしろいリサーチがはじまった。ハトを使って大気の状態をモニタリングする試みだ。このリサーチを可能にする仕掛けは、実験に参加するハトが背負わされるバックパックにある。バックパックが自動的に採取した大気とハトの飛行記録を分析することで、首都・ロンドンの大気を立体的に観測することができるのだ(参考:ウェアラブルは次のレベルへ―かわいいデバイスでハトが大気汚染をモニター|TechCrunch Japan)。
 
技術の進歩で各種デバイスが小さくなることにより、今まで困難だったいろいろなものが観測できるようになった。上の例でも、ハトが背負うバックパックの重さは「羽根一本くらい」であり、デバイスの小型化があってはじめて成立した実験だろう。デバイスの進化による観測可能なものの増加が、ビッグデータ活用の背景にあるのは間違いない。
 
現代は「センサーの時代」だ。さまざまなところに、周りの状態を自動で感知してデータ化するセンサーが埋め込まれている。細かな定義を別にすれば、ハトのバックパックも周りの状態を観測するという意味でセンサーの一種と言えるだろう。センサーに囲まれた状態は少し気味悪い気もするが、活用する側にとってはなかなか魅力的な環境だ。
 
さて、「センサーの時代」で重要となるのが、何のために、何にセンサーを付けて、何を観測するかということ。ハトと大気汚染のような絶妙な組み合わせを考え出せば、案外とビジネスのタネになるかも知れない。頭の体操がてら、各種センサーの取り付け場所を考えてみるのも、ビジネスのひとつの楽しみ方のように思う。
 

センサー

credit: beear via pixabay

 
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最後の10億人がインターネットを使わない理由


この記事の所要時間: 230秒 〜 330秒程度(1476文字)


世界のインターネット利用者は、2015年末の時点で32億人だそうだ。Facebookが出資した調査の結果として報告された。インターネットを利用していない人は41億人。世界人口に占めるインターネット利用率は、32億人 ÷ ( 32億人 + 41億人 ) = 43.8%という計算になる。この数値を「もう40%強」とするか「まだ40%強」とするかは難しいところだが、あと数年で過半数に達するのは間違いないようだ(参考:世界のインターネット利用者、32億人に 調査報告|AFPBB News)。
 
参考にした記事で驚いたのが、10億もの人たちがインターネットを使わない理由。自分は見落としていたし、日本に住む多くの人たちにとっても気付きにくい理由だろう。言われてみれば当たり前でも、この理由にたどり着くのはなかなか難しいように思う。
 

ケーブル

credit: blickpixel via pixabay

 
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家計調査に見るバター不足の影響


この記事の所要時間: 150秒 〜 250秒程度(1149文字)


ここ数年、定期的にニュースになるバター不足。充分な量を供給しているという統計もあり、バターが不足している原因はよくわからない。価格の吊り上げを狙った業者が買い占めているという説もあるが、推測の域を出ないようだ(参考:バターはどこへ消えた? メーカーと小売店食い違い|日本経済新聞)。
 
このバター不足のニュース。川上の乳業メーカー、川下の洋菓子メーカーや流通業者を中心に取り上げられることが多いが、一般家庭にはどのような影響が出ているだろうか。先日公表された家計調査を使って、少しデータ化してみた。
 

 
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