「Ustream終了」は世紀の大誤報!?


この記事の所要時間: 340秒 〜 440秒程度(2103文字)


先日、「Ustream終了」というニュースがあった(参考:「Ustream」ひっそりと終了|ITmedia)。参考に挙げた記事以外にもニュースはいくつもあったので、見かけた人も多いだろう。「とうとう看板を下ろしたか」とは思ったが、IBMによるUstream買収のニュースを知っていたため、驚きはない。既存コンテンツをどうしたのかは気になったが、正直そこまでの興味はなく、「お疲れさん」くらいの気持ちでニュースを読んでいた。
 
驚かされたのは、後日、Ustreamがまだやっているのを知ったときの方。「Ustreamで生中継!」というツイートを見て、「終わったんじゃないの?」と思ったが、一応見てみたところ普通に配信していたという流れだった。終わったと報じたものが今も続いているのだから、「Ustream終了」は世紀の大誤報(!?)と言ってもいいだろう。
 

 
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「万能ねぎ」は万能か?


この記事の所要時間: 310秒 〜 410秒程度(1816文字)


外で食事をしていると、「万能ねぎ」の不意打ちに驚くことがある。気付くと、「なぜこの料理に?」と思うようなものにまで、万能ねぎがトッピングされているのだ。以前びっくりしたのは、よく行くインド料理店。本格的なインドカレーに、ある日、突如として万能ねぎが添えられるようになった。数か月後には元に戻ったので一時の気の迷いだったのだろうが、何とも不思議な組み合わせだ。他で言えば、アジのたたき、出し巻き玉子、パスタなどの上の万能ねぎにも驚かされた。
 
さて、なぜかどんな料理にも紛れ込む万能ねぎ。統計を取ったわけではないが、このような万能ねぎの過剰サービス(?)は案外多いように思う。「万能ねぎの万能化」とでも言おうか。名前に「万能」と付いているとは言え、万能ねぎはそこまで万能でないと思うのだが、いかがだろうか。
 

 
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「5年で2倍」に必要な年間成長率は何%?


この記事の所要時間: 320秒 〜 420秒程度(1886文字)


ニュースやビジネス資料でよく見かける「成長率」という言葉。言うまでもなく、ある数値が一定期間にどれだけ増加したかを示す指数のことだ。多くの場合、1年前と比べた前年比、前年同月比などが使われるが、たまに「N年でX%成長」という表現が出てくる。これまでの成長にせよ、これから予定する成長にせよ、「少し長い目で見て欲しい」ということなのだろう。
 
ただ、「長い目」の意図はわかっても、複数年の成長率はわかりにくく、伝わりにくい。「1年でY%成長」と違って、「N年でX%成長」はピンと来ないという人も多いだろう。数字を雰囲気でそのまま受け入れてしまう人も多いようだ。ここで問題なのが、数字の意味を理解せずに記憶しても役立たないところ。「N年でX%成長」にだまされない(?)ためにも、「1年でY%成長」にかみ砕いて理解することを、オススメしたい。
 

credit: Tumisu via pixabay

 
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スパムメールのお値段は?


この記事の所要時間: 310秒 〜 410秒程度(1812文字)


インターネットでの情報流出は数あれど、先日、その極め付きのような事件が起きた。何と、今回情報を流出してしまったのはスパムメールを送りつける側のスパマー業者。普段は流出したメールアドレス等を使ってスパムを送るスパマーが、みずから情報流出したのだから世話はない。間違ってパスワードなしでアップロードしたデータベースには、13億件以上のユーザー情報があったという。13億件は約35億人と言われる世界のインターネット人口の4割弱に相当。重複等もあるだろうが、なかなかインパクトのある数字だ(参考:スパム業者がバックアップミスでデータベース全公開、13億件以上のメールアドレスを持ち1日に数億件のスパムを送りつけ荒稼ぎする実態が判明|GIGAZINE)。
 
さて、この事件で特徴的なのは、個人情報以外にもHipchatログ、詳細な会計情報、ビジネス計画、ビジネス上の提携先情報などが流出したところ。そして、その中で特に興味を引かれたのが、お金にまつわる部分。今回の流出で、はからずもスパムメールのお値段がわかってしまったのだ。
 

Photo credit: Dick Thomas Johnson via Foter.com / CC BY

 
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プレミアムフライデー、実施はたった120社?


この記事の所要時間: 30秒 〜 40秒程度(1791文字)


先月の最終金曜日(2017年2月24日)から、プレミアムフライデーがスタートした。その効果を疑問視する声もあったが、売り手側の大手百貨店は「前年2月の月末金曜日(26日)対比で4社ともに売上高が伸びた」とのこと。これを「一定の効果」と評価しており、売り手側のプレミアムフライデーはしばらく継続しそうだ(参考:大手百貨店、プレミアムフライデーは「一定の効果」 継続へ|ロイター)。
 
一方、この消費喚起キャンペーンで気になったのが、記事の見出しにもした「120社」という数字。買い手側である消費者に、早帰り等でいつもより多くの時間を与えた企業はこれしかなかったというのだ。自分が最初に見たのはスポーツニッポンのプレミアムフライデースタートも…早帰りは120社程度にという記事だった(強調は筆者)。

〔略〕
この取り組みが広まれば、個人消費を押し上げる効果も期待されるが、早帰りや休暇取得の推奨など特別な対応をしたのは大企業を中心に一部にとどまった。経済産業省によると、プレ金に参加できるよう早帰りなどの対応をした企業は120社程度とみられる。

 
「あれだけ騒いで、早帰りを実施したのはたったの120社?」というのが、最初に思った正直な感想だ。しかし、よく考えると、この数字には「含み」がある。120社という数字を、そのまま真に受けてはいけないのだ。
 

Photo credit: klipsch_soundman via Foter.com / CC BY-SA

 
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