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「◯◯が流行している」って本当なの?


この記事の所要時間: 20秒 〜 30秒程度(1246文字)


中小企業診断士の佐々木孝です。
 
新聞、雑誌、インターネットなどの記事で、「◯○が流行している」、「アメリカで△△が話題だ」、「高齢者の間で××がブームらしい」などの表現をよく見ます。中には「そうそう、最近はやっているよね」と思うものもありますが、「それ、本当なの?」と首を傾げたくなるようなものが多いのも事実です。
 
元々、何かが流行しているかどうかは判断基準が曖昧ですし、基準があったとしても実証が難しいので、“言ったもん勝ち”なところがあります。それは仕方ないとしても、最近、反証できないのに乗じてでっち上げの流行をつくっている記事が多いように思えてなりません。特に、ビジネスに関係するトレンド情報は企業に実害を及ぼす可能性もあり、苦々しい気持ちで記事を読むことが多々あります。
 


複数のメディアが取り上げていれば信用できる?


新聞や雑誌の記事をすべて真に受ける人はいないでしょうが、それでも「流行している」に惑わされる人は跡を絶ちません。
 
いくつもの新聞や雑誌が同時に「流行している」「話題になっている」と書き出すと、複数のメディアが書いていることを何らかの根拠のように考えて、これに乗ってしまう人たちが多いのです。よく記事を読んでみると、ただの後追い記事だったり、インタビューをしている相手が同じ人だったりすることもあるのですが、新聞や雑誌の権威に騙されてしまうようです。
 


自分の目で確かめよう


しかし、今は便利な時代です。
GoogleやTwitterで検索して、ヒット数を見たり、ヒットしたページに書かれている内容を見たりするだけでも、ある種の確認になります。もちろん、何件ヒットしたら流行中なのかがわからないため検証とまでは行かないのですが、メディアに書かれていることをそのまま信じるよりはマシでしょう。
 
直接検索結果を見るだけでなく、統計情報を見ることもできます。例えば、Googleトレンドを使えば特定の単語を検索した件数の推移を見ることができます。これも、どのくらいの数値になったら流行という基準はありませんが、まったく検索数に変動がない状態が続いていて、記事が出たと同時に検索数が一気に伸びたような場合は、警戒した方がいいでしょう。記事によって興味が集まっただけと考えられるからです。
 


何ごとも事実やデータに基づいて考えよう


佐々木は何かと言うと「事実とデータに基づく」ことをオススメします。「流行している」などという不確かな情報を元に事を起こすのは極めて危険だからです。やはり、人や企業が何かを行なうためには、それなりの根拠が必要でしょう。それも、根拠は明白であれば明白である程いいのです。
 
すべてのことが検証できるとは限りません。
それでも、何らかの形で裏を取ろうとする行為は無駄ではないのです。ぜひ、何ごとも事実やデータに基づいて考える、この習慣と付けていただきたい。そう考えています。

Facebookを使うとバカになる???


この記事の所要時間: 210秒 〜 310秒程度(1362文字)


中小企業診断士の佐々木孝です。
 
今朝、Twitterで見掛けたのですが、WIRED.jpに「SNSユーザーの学生は成績が悪い」:調査結果という人騒がせな記事が掲載されています。記事タイトルだけを見ると、「Facebookを使うとバカになる???」と早合点しそうです。
 
しかし、実際の記事をよく読むと、タイトルから受ける印象とはかなり様子が違います。Facebook利用と学校の成績に関係はあるのですが、現時点でわかっている両者の関係は因果ではなく相関なのです。先日、成功企業の何を真似すればいいのかという記事で触れた「因果の誤解」の実例を見るようで興味を惹かれます。
 

photo credit : rishibando via photo pin cc photo credit : rishibando via photo pin cc

 


成績不振だとFacebookに走る?


では、[Facebook利用 ⇒ 成績不振]以外にどんな関係が考えられるでしょうか。
 
まず最初に思いつくのは因果の逆転、つまり[成績不振 ⇒ Facebook利用]です。学校の勉強についていけなくなったとき、頑張って勉強してみんなに追いつこうと考える人もいますが、「もう駄目だ」と決めつけて努力を怠る人もいます。後者の中にはやることが無くなりFacebookで時間を潰す人もいるでしょう。こういう人が多いと、[成績不振 ⇒ Facebook利用]が起きることになります。
 


友だちが多いと成績不振 & Facebook利用?


もうひとつ考えられるのが、別の要因Xが学校の成績にもFacebook利用にも影響を与えている可能性です。先ほどの書き方をするなら[要因X ⇒ 成績不振] & [要因X ⇒ Facebook利用]となります。
 
要因Xの候補として「友だちが多い」などが考えられるでしょう。友だちが多い人は「Facebookをやろうよ」というお誘いが多いのでFacebook利用率が高いでしょうし、友だちが多いと遊ぶ時間が増えるので成績が落ちる可能性があるからです。
 


風が吹けば桶屋が儲かる方式もアリ


記事でも触れられていますが、別の要因Yが間に挟まっている可能性もあります。
[Facebook利用 ⇒ 要因Y ⇒成績不振]ということです。Facebookで気が散って(要因Y)成績が落ちるというストーリーは一定の説得力があるように思います。この場合、「Facebookを使っても気が散らないようにする」、「気が散っても成績が落ちないようにする」という対策を講じることが可能です。
 


「もっともらしい」を疑おう!


さて、ここまでに例を挙げた因果の構造はどれも実際に起こり得るであろう仮説ですが、どれが実態に即しているかはデータを取って検証してみなくてはわかりません。そんなことは誰もが知っている筈なのに、[Facebook利用 ⇒ 成績不振]のような「もっともらしい」説明は検証無しで信じる人が多く、誤解を生みます。
 
「もっともらしい」説だからと言って本当のこととは限りません。むしろ、検証抜きでもっともらしい話があった場合、「そう思い込ませたい人がいるのでは?」と疑った方がいいでしょう。
いつ何時も、因果を疑うことは大切です

アンケートは仮説づくりからはじめよう


この記事の所要時間: 140秒 〜 240秒程度(1119文字)


中小企業診断士の佐々木孝です。
 
アンケートを実施するとき、よくいい加減に済まされてしまうのが調査目的の設定です。何かを知りたくてアンケートするので、調査目的は自明のものとしていきなり質問文を考え出したくなるのはわかるのですが、モノには順序があります。調査目的がはっきり決まってないと、思い付きの質問がバラバラと並んでしまうため、アンケート結果から引き出せる知見が限定的になってしまうのです。ゴールが曖昧ではどこを目指していいかわからないため、質問間の相乗効果が生まれません。少し面倒でも、調査目的を明確にしてから作業をスタートさせる必要があります。
 

photo credit : F.Pamplona via photo pin cc photo credit : F.Pamplona via photo pin cc

 


仮説をつくってアンケートに挑む


例えば、小売店の売上向上のためにアンケートを行なうとしましょう。
この場合、売上向上が目的とも考えられますが、これはお店としての最終目的であってアンケートの目的ではありません。このレベルの漠然とした目的意識でアンケートをつくり出すと、かなり大変なことになります。
 
売上向上のためには、既存顧客の1人あたり売上増加、新規顧客の獲得、取り扱い商品の拡充などいくつもの方法が考えられるからです。これらすべてを一度のアンケートで質問しようとすると、内容が多過ぎて収拾がつかなくなります。とても相乗効果は期待できません。
 
こういう事態を避けるためには、「この方法で売上を向上させられるだろう」という仮説をつくり、①仮説の有効性の確認、②仮説の肉付けを目指すアンケートにするのが一番です。
 
予算や時間の制約があるため一度のアンケートでたくさんのことを知りたいのは当然ですが、できる限り焦点を絞ることがアンケート成功の秘訣です。ここでも、選択と集中が生きるのです。
 


企画書をつくろう!


さて、調査目的を決めて作業をスタートしても、だんだんアレも聞きたいコレも聞きたいになるのがアンケートの常です。しかし、これをあまり許してしまうとアンケートがぼんやりしたものになってしまいます。
 
このとき有効なのは、調査目的をはじめアンケートを実施するのに必要ないくつかの決めごとを明文化することです。わかっているつもりのことでも、書くと書かないでは大きな違いがあります。そして、アンケートの内容がわかりにくくなってきたら、明文化された原点に戻ればいいわけです。
 
一般的には調査の企画書をつくります。そこで、調査目的等を明記してロジックを確認します。これにより、成果の出やすいアンケートの実施が可能になるのです。

IKEAの本棚売り場縮小からデータ検証を考える


この記事の所要時間: 220秒 〜 320秒程度(1393文字)


中小企業診断士の佐々木孝です。
 
TechCrunch JAPANにアメリカでついにeブックの売上がハードカバー書籍を抜くという記事が掲載されました。FacebookやTwitterでもたくさん取り上げられていたので、ご覧になった方も多いでしょう。アメリカでの電子書籍の浸透は凄まじいようで、停滞している日本の現状と比較すると羨ましい限りです。
 
さて、この記事にはもう一つ興味深い箇所がありました。

家庭の本の数は少なくなると見たIkeaが本棚の売り場を縮小したぐらいだから、あなたのおうちでも、本棚がLPレコードや8トラックテープや陰部用かつらの道を辿る前に、買いだめしておいたらどう?

 
どうやらIKEAが本棚売り場を縮小したらしいのです。世の中の大きな流れを先取りして動いているのでしょうが、まだまだ不確定な要素も多い中、大胆な判断だと感じます(IKEAの売上構成に占める本棚の比率は極めて小さいでしょうが、・・・)。
 

photo credit : SamueleGhilardi via photo pin cc

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素早い意思決定は素晴らしい


企業の中では、今までやっていることを継続する(本棚の売り場を維持する)のは簡単ですが、新たなことを決定、実行する(本棚の売り場を縮小する)のはとても大変です。この差があるため、企業、特に古くから続く企業の動きは必然的に鈍くなります。いつまでも古いスタイルの商売をしていて、だんだんジリ貧になる企業がよく見られのもこのせいです。
 
そんな中、素早くこのような意思決定をするIKEAは、さすが今の時代の勢いのっている企業だと感じます。この決定が成功につながるかどうかは別にして、その姿勢は素晴らしいです。
 


検証方法は事前に決める必要アリ


とは言え、実際に「本棚の売上が減少するのか」は検証しなくてはなりません。この仮説が間違っているのなら、売り場の広さを元に戻すという意思決定を素早くしなくてはならないからです。
 
IKEAの本棚の売上では検証できません。
本棚の売り場を縮小するのですから、売上が落ちるのは当然です。ある種の自己成就予言が働くからです(自己成就予言について詳しく知りたい人は「願えば叶う」を実現するためにを参照のこと)。業界団体等の売上データ、もしそれがないのなら取引先メーカーからのヒアリング、ライバル店での売り場観察などで、本棚の売上を確認することになります。
 
ポイントは、売上変化の検証方法を事前に決めておくことです。ここをなし崩しにしてスタートすると、本棚売り場の縮小を提案した側は、その時その時で自分たちに都合のいいデータを集めてくることが可能になります。少し上手な人などは、プラスとマイナスのデータを両方持ってきて、一時判断停止にする高等テクニック(?)を使ったりします。いずれにせよ、検証の方法は事前に決めておいてこそ役に立つのです。
 
データは使い方のルールを先に決めておかないと、役立つものも役立たなくなります。
この点に注意してデータ活用されることをオススメします。

【実は高収入な男性職業】 中小企業診断士が第3位!


この記事の所要時間: 150秒 〜 250秒程度(1140文字)

photo credit : DavidDMuir via photo pin cc

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中小企業診断士の佐々木孝です。
 
ネットの話題をチェックしていたところ、驚愕の(?)記事タイトルに遭遇しました。

実は高収入な男性職業、
1『不動産鑑定士』、2『土地家屋調査士』、3『中小企業診断士』|オタク.com

 
第一感で「そんな馬鹿なことがあるわけない」ので、かなり興味を惹かれます。ある種の釣り(大袈裟な表現等で人々の過剰反応を楽しむこと)だとは思いつつ、「どれだけいい加減な調査をすればこんな結果が出るんだ」とネタ元を確認したところ、Menjoy!というサイトの意外とみんな知らない「実は高収入な男性の職業」10個という記事でした。記事の冒頭に、【実は高収入な男性職業】の順位をどうやって決めたかの説明があります。

なかなか回復しない景気。こんな時「失礼かも」と思いつつも、ついついパートナーとして男性の職業や収入が気になってしまうのも仕方ありませんね。

不況時でも金銭面で神経質にならなくて済む男性は、一体どういった職業の方たちなのでしょうか?

「医師や弁護士、会計士などは勿論ですが、意外と私たちが知らないだけで高収入を得ている職業もあるんですよ」

様々な職業に携わる男性を見てきた元キャバクラ嬢でライターの竹内レイさんは、“意外と高収入な男の職業”を次のように紹介してくれました。

 
つまり、元キャバクラ嬢1人による独断と偏見の順位ということす。まあ、個人の主観でつけた順位なら、それに文句を言っても仕方ありません。適当なアンケートの結果を振り回しているのではないかと思ったのですが、それにも至らなかったわけです。
 
さて、この例はほとんど笑い話のようなモノですが、これと似たような構図がビジネスの現場でも見受けられます。「1人による独断と偏見」で考えたことをまるで世間一般の常識のようにすり替えて説明する人がいるのです。
 
元キャバクラ嬢が【実は高収入な男性職業】について語っているのなら実害はありませんが、ビジネスにおいて「1人による独断と偏見」が横行するとかなり厄介なことになります。話している相手が「そう知っている」のか、「そう思っている」だけなのか。この違い常に意識して、それを見抜くスキルを身に付けることは、ビジネスマンに欠かせません。
 
情報の根拠を確認することは極めて重要です。
意外なところから、そんなことをつくづく思いました。